到達目標
1.基本的人権や新しい人権について、多面的な考察ができる。
2.地方自治や財政について、データ等を用いた考察ができる。
3.冷戦後の国際社会について、データ等を用いた考察ができる。
ルーブリック
| 理想的な到達レベルの目安 | 標準的な到達レベルの目安 | 未到達レベルの目安 |
評価項目1 | 基本的人権や新しい人権に関する発展的な学習項目を理解し、多様な観点から深い考察ができる。 | 基本的人権や新しい人権に関する基礎的な学習項目を理解し、学習内容を踏まえた考察ができる。 | 基本的人権や新しい人権に関する学習項目の理解が不十分である。 |
評価項目2 | 地方自治や財政に関する発展的な学習項目を理解し、データ等を用いて深い考察ができる。 | 地方自治や財政に関する基礎的な学習項目を理解し、学習内容を踏まえた考察ができる。 | 地方自治や財政に関する学習項目の理解が不十分である。 |
評価項目3 | 冷戦後の国際社会に関する発展的な学習項目を理解し、データ等を用いて深い考察ができる。 | 冷戦後の国際社会に関する基礎的な学習項目を理解し、学習内容を踏まえた考察ができる。 | 冷戦後の国際社会に関する学習項目の理解が不十分である。 |
学科の到達目標項目との関係
教育方法等
概要:
現代社会は様々な課題に直面している。この授業では、国内外の政治・経済に関する課題について、人文・社会科学的な視点から多面的に考察することを目指す。具体的には、以下の3つのテーマを取り上げる予定である。
①基本的人権・新しい人権
②地方自治・財政
③冷戦後の国際社会
授業の進め方・方法:
主にパワーポイントを用いて授業を進める。第3学年の現代社会で使用した教科書(『高等学校 新現代社会 新訂版』清水書院)も活用するので、受講希望者は取っておくこと。授業時間外の課題として、予習もしくは復習のための小課題に取り組んでもらう。知識の習得にとどまらず、授業内容に関連する事柄について自分なりに考えることを大切にしてほしい。
注意点:
◎教科書等の忘れ物、授業中の居眠り、携帯電話の使用等は減点の対象となるので、十分に注意すること。
◎課題の提出遅れは減点の対象となるので、必ず提出期限を守ること。
◎インターネットからのコピーや他人のレポートの写しと判断した提出物は、すべて0点とするので、十分に注意すること。
※本科目は学修単位(1単位)の授業であるため、履修時間は授業時間15時間と授業時間以外の学修(予習・復習、課題・テスト等のための学修)を併せて45時間である。自学自習の成果は、課題によって評価する。
授業の属性・履修上の区分
授業計画
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週 |
授業内容 |
週ごとの到達目標 |
前期 |
2ndQ |
9週 |
ガイダンス 1. 自由権的基本権 |
・政治と経済での学習内容・学習方法を理解する。 ・日本国憲法が保障する自由権的基本権を理解できる。
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10週 |
2. 社会権的基本権① 3. 社会権的基本権② |
・日本国憲法が保障する社会権的基本権を理解できる。 ・社会権的基本権の事例を説明できる。
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11週 |
4. 広がる人権、新しい人権① 5. 広がる人権、新しい人権② |
・新しい人権の内容を理解できる。 ・新しい人権の事例を説明できる。
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12週 |
6. 地方自治の仕組み① 7. 地方自治の仕組み② |
・日本の地方自治の仕組みを理解できる。 ・地方分権と行財政改革の動向を理解できる。
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13週 |
8. 冷戦後の国際社会① 9. 冷戦後の国際社会② |
・冷戦後の国際政治の動向を理解できる。 ・冷戦後の国際政治の動向を発展的に理解できる。
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14週 |
10. 冷戦後の国際社会③ 11. 冷戦後の国際社会④ |
・冷戦後の国際経済の動向を理解できる。 ・冷戦後の国際経済の動向を発展的に理解できる。
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15週 |
期末試験 |
期末試験
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16週 |
試験答案返却・解答解説 |
・間違った問題の正答を求めることができる。
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モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標
分類 | 分野 | 学習内容 | 学習内容の到達目標 | 到達レベル | 授業週 |
評価割合
| 定期試験 | 小課題 | 成果品 | ポートフォリオ | その他 | 合計 |
総合評価割合 | 70 | 30 | 0 | 0 | 0 | 100 |
基礎的能力 | 50 | 10 | 0 | 0 | 0 | 60 |
専門的能力 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
分野横断的能力 | 20 | 20 | 0 | 0 | 0 | 40 |