到達目標
国際経済学の基礎的な理論と実務に関する知識を身につけ、これらを運用して理論または実務上の問題を解決できること。
ルーブリック
| 理想的な到達レベルの目安 | 標準的な到達レベルの目安 | 未到達レベルの目安 |
| 評価項目1 | 現在の制度と、それが形成された経済学上の理由を理解する。 | 貿易の経済学的な効果を理解する。 | 貿易の経済学的な効果を理解できない。 |
学科の到達目標項目との関係
教育方法等
概要:
国際経済学の基礎的な理論及び実務に関する講義を実施する。教科書は指定しないが、ノートを用意し、必要に応じて、講義内容を整理しておくことを推奨する。
授業の進め方・方法:
講義及び演習（本科目は学修単位科目のため、事後学習として、演習問題を出題する。）
注意点:
中間試験（全体評価の５０％）及び期末試験（全体評価の５０％）を実施。
再試験は実施しないが、自由課題の提出を認め、内容に応じて加点する。
授業の属性・履修上の区分
授業計画
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週 |
授業内容 |
週ごとの到達目標 |
| 前期 |
| 1stQ |
| 1週 |
（１）イントロダクション
（２）スミス以前の国際経済学 |
重商主義を理解する
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| 2週 |
絶対優位と比較優位 |
完全特化理論を理解する
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| 3週 |
ヘクシャー＝オリーンの定理① |
不完全特化理論の基礎を理解する
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| 4週 |
ヘクシャー＝オリーンの定理② |
不完全特化理論を理解する
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| 5週 |
関税賦課と余剰の変化（小国仮定） |
小国仮定の下で、閉鎖経済、開放経済、関税賦課といった状況を想定し、余剰の変化について理解する。
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| 6週 |
関税賦課と余剰の変化（大国仮定） |
大国仮定の下で、閉鎖経済、開放経済、関税賦課といった状況を想定し、余剰の変化について理解する。
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| 7週 |
輸入数量制限と余剰の変化 |
小国仮定の下で、輸入数量制限の効果について理解する。
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| 8週 |
中間試験 |
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| 2ndQ |
| 9週 |
中間試験の解説 |
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| 10週 |
赤松－小島の貿易理論 |
赤松の世界経済の総合弁証法及び雁行形態論を理解する。
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| 11週 |
地域主義と多国間主義 |
戦前の近隣窮乏化政策の影響と、戦後の多国間主義について理解する。
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| 12週 |
関税同盟とFTA／EPA |
貿易創造効果と貿易転換効果を理解する。
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| 13週 |
ダンピングと補助金 |
ダンピングや補助金が国際貿易に与える影響を理解する。
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| 14週 |
これからの国際貿易 |
サービスや知的財産等、国際貿易における新たな分野の論点を理解する。
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| 15週 |
試験問題の解説 |
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| 16週 |
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モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標
| 分類 | 分野 | 学習内容 | 学習内容の到達目標 | 到達レベル | 授業週 |
| 基礎的能力 | 人文・社会科学 | 社会 | 地理歴史的分野 | 世界の資源、産業の分布や動向の概要を説明できる。 | 3 | |
| 近代化を遂げた欧米諸国が、19世紀に至るまでに、日本を含む世界を一体化していく過程について、その概要を説明できる。 | 3 | |
| 帝国主義諸国の抗争を経て二つの世界大戦に至る日本を含む世界の動向の概要を説明し、平和の意義について考察できる。 | 3 | |
| 第二次世界大戦後の冷戦の展開からその終結に至る日本を含む世界の動向の概要を説明し、そこで生じた諸問題を歴史的に考察できる。 | 3 | |
| 19世紀後期以降の日本とアジア近隣諸国との関係について、その概要を説明できる。 | 3 | |
| 公民的分野 | 自己が主体的に参画していく社会について、基本的人権や民主主義などの基本原理を理解し、基礎的な政治・法・経済のしくみを説明できる。 | 3 | |
| 現代社会の考察 | 現代社会の特質や課題に関する適切な主題を設定させ、資料を活用して探究し、その成果を論述したり討論したりするなどの活動を通して、世界の人々が協調し共存できる持続可能な社会の実現について人文・社会科学の観点から展望できる。 | 3 | |
評価割合
| 中間試験 | 期末試験 | 自由課題 | 合計 |
| 総合評価割合 | 50 | 50 | 0 | 100 |
| 基礎的能力 | 50 | 50 | 0 | 100 |