現代社会

科目基礎情報

学校 石川工業高等専門学校 開講年度 平成31年度 (2019年度)
授業科目 現代社会
科目番号 15360 科目区分 一般 / 必修
授業形態 講義 単位の種別と単位数 履修単位: 1
開設学科 環境都市工学科 対象学年 3
開設期 前期 週時間数 2
教科書/教材 『最新 現代社会』新訂版 (実教出版)
担当教員 小原 慎平

到達目標

1.近現代における政治の基本原理や機構を理解する。
2.日本国憲法の原則や特性を理解する。
3.現代日本の行政と分権、およびその課題を把握する。
4.近代以降の経済体制の変遷を理解する。
5.市場経済の影響範囲やその参加主体、仕組みを理解する。
6.経済に対する政府の役割と影響力を把握する。
7.現代日本と国際社会が持つ諸問題について理解する。

ルーブリック

理想的な到達レベルの目安標準的な到達レベルの目安未到達レベルの目安
評価項目1近現代における政治の基本原理や機構を説明できる。近現代における政治の基本原理や機構を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目2日本国憲法の原則や特性を説明できる。日本国憲法の原則や特性を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目3行政権の拡大や地方自治の課題を説明できる。行政権の拡大や地方自治の課題を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目4近代以降の経済体制の変遷を説明できる。近代以降の経済体制の変遷を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目5市場経済の範囲や主体、仕組み、限界を説明できる。市場経済の範囲や主体、仕組み、限界を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目6政府の経済への役割と影響力を説明できる。政府の経済への役割と影響力を理解する。「標準的な到達レベルの目安」に達していない。
評価項目7現代日本と国際社会が持つ諸問題を説明できる。 現代日本と国際社会が持つ諸問題を理解する。 「標準的な到達レベルの目安」に達していない。

学科の到達目標項目との関係

本科学習目標 1 説明 閉じる
本科学習目標 3 説明 閉じる

教育方法等

概要:
社会生活を営む全ての人々は、その身分とは無関係に社会の一構成員であり、社会から隔絶しては生きていけない。本授業では、個人に必要となる政治や経済、社会の基礎知識の習得を目指す。また、これを通じて、幅広い視野から社会や環境に配慮できるような基盤を養う。
授業の進め方・方法:
【関連科目】地理,倫理,歴史Ⅰ,歴史Ⅱ
【事前事後学習など】授業の理解度を深めるため、小テストおよびレポートを2回ずつ課す。
注意点:
【評価方法・評価基準】
中間、期末に試験を行う(中間試験40%、期末試験40%、小テスト10%、レポート10%)。
成績の評価基準として50点以上を合格とする。

【注意事項と学習上の助言】
・教科書および適宜配付するプリントは紛失しないよう必ず保存し、授業内容を確認すること。
・理解の促進を目的に、適宜時事を説明する。意識して日頃の報道に目を向けること。
・レポートについては必ず提出のこと。

授業計画

授業内容 週ごとの到達目標
前期
1stQ
1週 ガイダンス、民主政治の成立 民主政治の成立過程を事件や思想とともに理解する
2週 民主政治の基本原理、世界の政治体制 権力分立を政治体制と合わせて理解する
3週 日本国憲法 日本国憲法の原則について理解する
4週 国会 国会の構成と権限について理解する
5週 内閣、裁判所 内閣、裁判所の権限について理解する
6週 行政、地方自治 行政と地方自治の課題について説明できる
7週 国際政治と日本 国際政治上の日本の位置について理解する
8週 中間試験解説、経済体制の変遷 経済体制の変遷を事件や思想とともに理解する
2ndQ
9週 市場取引と外部性 取引の主体や取引の限界について理解する
10週 経済活動の指標 物価や景気変動について算出原理を理解する
11週 財政政策、社会保障制度 財政政策、社会保障制度について理解する
12週 金融活動と政策 金融活動と関連する政策について理解する
13週 日本経済の現状と課題 日本経済の現状を理解し課題に目を向ける
14週 現代日本と国際経済の関係 国際社会の日本経済への影響を理解する
15週 前期復習
16週

モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標

分類分野学習内容学習内容の到達目標到達レベル授業週
分野横断的能力総合的な学習経験と創造的思考力総合的な学習経験と創造的思考力総合的な学習経験と創造的思考力工学的な課題を論理的・合理的な方法で明確化できる。3
公衆の健康、安全、文化、社会、環境への影響などの多様な観点から課題解決のために配慮すべきことを認識している。3

評価割合

試験発表相互評価態度ポートフォリオその他合計
総合評価割合801010000100
基礎的能力801010000100
専門的能力0000000
分野横断的能力0000000