都市計画Ⅱ

科目基礎情報

学校 豊田工業高等専門学校 開講年度 平成30年度 (2018年度)
授業科目 都市計画Ⅱ
科目番号 55102 科目区分 専門 / 選択
授業形態 講義 単位の種別と単位数 学修単位: 1
開設学科 建築学科 対象学年 5
開設期 前期 週時間数 前期:2
教科書/教材 「都市の計画と設計」小島勝衛監修(共立出版)/適宜資料等を配布
担当教員 大森 峰輝

到達目標

(ア)土地利用の基本的な考え方について説明できる。
(イ)交通量調査の方法、交通計画の考え方を説明できる。
(ウ)公園・緑地の分類、計画基準が説明できる。
(エ)住宅地計画・設計方法の基本的な考え方を説明できる。
(オ)アーバン・デザインの考え方を説明できる。
(カ)諸外国と日本の都市計画制度との違いを説明できる。
(キ)代表的な再開発事例についてその特徴を説明できる。

ルーブリック

理想的な到達レベルの目安標準的な到達レベルの目安未到達レベルの目安
評価項目(ア)土地利用の基本的な考え方について説明できる。土地利用の基本的な考え方について概ね説明できる。土地利用の基本的な考え方について説明できない。
評価項目(イ)交通量調査の方法、交通計画の考え方を説明できる交通量調査の方法、交通計画の考え方を概ね説明できる交通量調査の方法、交通計画の考え方を説明できない。
評価項目(ウ)公園・緑地の分類、計画基準が説明できる。公園・緑地の分類、計画基準が概ね説明できる。公園・緑地の分類、計画基準が説明できない。

学科の到達目標項目との関係

学習・教育到達度目標 B2 建築分野の必要な基礎的知識や技術を修得する。
本校教育目標 ② 基礎学力

教育方法等

概要:
都市計画Ⅰでは、都市計画の歴史や都市計画にとって基本的かつ重要な概念や用語を学び、都市基本計画を通して都市計画の総論を概観した。都市計画Ⅱは、その基礎知識をふまえて都市計画をさらに具体的かつ詳細に踏み込んだ各論について学ぶ。各論では、諸外国を含む具体的事例をも紹介し、かつ都市計画法・建築基準法などの法規との関連についても説明する。
授業の進め方・方法:
注意点:
都市計画Ⅰを受講していることが受講条件となる。

授業計画

授業内容 週ごとの到達目標
前期
1stQ
1週 土地利用計画:都市への人口集中と土地利用、土地利用計画の位置付け、諸外国の土地利用計画 上記(ア)(カ)
2週 土地利用計画:都市への人口集中と土地利用、土地利用計画の位置付け、諸外国の土地利用計画 上記(ア)(カ)
3週 都市交通計画:交通量調査の方法、交通計画の考え方 上記(イ)
4週 都市交通計画:交通量調査の方法、交通計画の考え方 上記(イ)
5週 公園緑地計画:計画策定手順、公園・緑地の役割と分類、公園・緑地の計画基準 上記(ウ)
6週 住宅地計画:住宅問題と住宅政策、住宅地の開発形態、住宅地計画の方法 上記(エ)
7週 住宅地計画:住宅問題と住宅政策、住宅地の開発形態、住宅地計画の方法 上記(エ)
8週 景観計画とアーバン・デザイン:景観整備の変遷、景観とアーバン・デザイン 上記(オ)
2ndQ
9週 景観計画とアーバン・デザイン:景観整備の変遷、景観とアーバン・デザイン 上記(オ)
10週 景観計画とアーバン・デザイン:景観整備の変遷、景観とアーバン・デザイン 上記(オ)
11週 都市更新と都市開発:新開発と都市更新、商業・業務地区開発、複合地区開発 上記(キ)
12週 都市計画に関する法制度:都市計画法と建築基準法 上記(カ)(キ)
13週 都市計画に関する法制度:都市計画法と建築基準法 上記(カ)(キ)
14週 今後の都市計画 上記(カ)(キ)
15週 前期の総まとめ 上記(ア)(イ)(ウ)(エ)(オ)(カ)(キ)
16週

モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標

分類分野学習内容学習内容の到達目標到達レベル授業週
専門的能力分野別の専門工学建築系分野計画・歴史現代社会における都市計画の課題の位置づけについて説明できる。3前1,前2,前14
近現代都市の特質と課題について説明できる。3前1,前2,前14
近代の都市計画論について説明できる。3前1,前2
現代にいたる都市計画論について説明できる。3前1,前2
市街地形成と都市交通のあり方について説明できる。3前3,前4
街路計画の手法と理念について説明できる。3前3,前4
日本の土地利用計画の仕組みについて説明できる。3前1,前2
方法・制度の変遷について説明できる。3前11,前12,前13
景観形成・風景計画、用途・形態規制の仕組みについて説明できる。3前8,前9,前10
市街地を開発する仕組みについて説明できる。3前11,前15
土地区画整理事業について説明できる。3前11,前15
市街地再開発事業について説明できる。3前11,前15
地区計画制度について説明できる。3前11,前15
建築協定・緑化協定などの住民参加・協働のまちづくりの体制について説明できる。3前11
都市と農村の計画について説明できる。3前1,前2
都市・地区・地域・建築物の規模に応じた防災に関する計画、手法などを説明できる。3前11,前15

評価割合

中間試験定期試験課題合計
総合評価割合305020100
専門的能力305020100