経済学

科目基礎情報

学校 鈴鹿工業高等専門学校 開講年度 令和06年度 (2024年度)
授業科目 経済学
科目番号 0148 科目区分 一般 / 選択
授業形態 授業 単位の種別と単位数 学修単位: 2
開設学科 電気電子工学科 対象学年 5
開設期 前期 週時間数 2
教科書/教材 参考書:N・グレゴリー・マンキュー(足立英之ほか訳)『マンキュー入門経済学(第3版)』東洋経済新報社,2019年.その他授業中に指示する.
担当教員 松岡 信之

到達目標

1.資本主義経済社会について、経済学の基本原理を理解した上で説明することができる。

ルーブリック

理想的な到達レベルの目安標準的な到達レベルの目安未到達レベルの目安
評価項目1自己が主体的に参画していく社会について,経済学の基本原理を理解し,基礎的な経済のしくみを応用的に説明できる.自己が主体的に参画していく社会について,経済学の基本原理を理解し,基礎的な経済のしくみを説明できる.自己が主体的に参画していく社会について,経済学の基本原理を理解し,基礎的な経済のしくみを説明できない.

学科の到達目標項目との関係

教育方法等

概要:
本講義のねらいは,経済学の基礎理論を学び,市場の原理と社会における役割について理解を深めることである.経済学の基本的な知識を身に付けることで,社会人としての経済学的知見に基づく考え方をできるようにする.
授業の進め方・方法:
・全ての内容は学習・教育目標(A)<視野>に対応する.
・全ての授業は講義形式で行う.授業中は集中して講義に耳を傾けること.教員からの質問に答えられるように準備すること.
・授業計画における各週の「到達目標」は,この授業で習得する「知識・能力」に相当するものとする.
注意点:
<達成目標の評価方法と基準>授業各回の「到達目標」を網羅した問題を小テストで確認しつつ、合計2回の試験で出題し,目標の達成度を評価する.達成度評価における各「知識・能力」の重みは概ね均等とする.合計点の60%の得点で,目標の達成を確認できるレベルの試験を課す.
<備考>特になし.
<あらかじめ要求される基礎知識の範囲>「歴史Ⅰ・Ⅱ」「現代社会Ⅰ・Ⅱ」「技術者倫理入門」の知識は必須である.「技術経営」の基礎的な知識があれば望ましい。
<自己学習>授業で保証する学習時間と予習・復習(中間・期末試験のための学習も含む)に必要な標準的な学習時間の総計が45時間に相当する学習内容である.
<学業成績の評価方法および評価基準>小テストと、中間・期末の試験結果を最終評価とする.中間試験で60点未満の場合は再試験を実施する(期末試験では.再試験を実施しない)。
<単位修得要件>学業成績で60点以上を取得すること.

授業の属性・履修上の区分

アクティブラーニング
ICT 利用
遠隔授業対応
実務経験のある教員による授業

授業計画

授業内容 週ごとの到達目標
前期
1stQ
1週 イントロダクション、ミクロ経済学① 1.基本的なミクロ経済学について理解できる。
2週 ミクロ経済学② 2.基本的なミクロ経済学について理解できる。
3週 ミクロ経済学③ 3.基本的なミクロ経済学について理解できる。
4週 マクロ経済学① 4.基本的なマクロ経済学について理解できる。
5週 マクロ経済学② 5.基本的なマクロ経済学について理解できる。
6週 マクロ経済学③ 6.基本的なマクロ経済学について理解できる。
7週 マクロ経済学④ 7.基本的なマクロ経済学について理解できる。
8週 中間試験 1~7.ミクロ経済学、マクロ経済学の学習内容を理解し,自ら記述できる.
2ndQ
9週 日本経済の課題① 8.経済史と現代経済について理解できる。
10週 日本経済の課題② 9.労働問題について理解できる。
11週 日本経済の課題③ 10.福祉国家と社会保障問題について理解できる。
12週 日本経済の課題④ 11.エネルギー問題について理解できる。
13週 日本経済の課題⑤ 12.日本の産業構造について理解できる。
14週 資本主義の原理① 13.資本主義システムについて理解できる。
15週 資本主義の原理② 14.資本主義システムについて理解できる。
16週 前期末試験 8~14.日本経済の課題、資本主義経済の原理の学習内容を理解し、自ら記述できる。

モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標

分類分野学習内容学習内容の到達目標到達レベル授業週
基礎的能力人文社会科学社会公民的分野自己が主体的に参画していく社会について、基本的人権や民主主義などの基本原理を理解し、基礎的な政治・法・経済のしくみを説明できる。3
現代社会の考察現代社会の特質や課題に関する適切な主題を設定させ、資料を活用して探究し、その成果を論述したり討論したりするなどの活動を通して、世界の人々が協調し共存できる持続可能な社会の実現について人文・社会科学の観点から展望できる。3

評価割合

中間試験期末試験小テスト合計態度発表その他合計
総合評価割合404020000100
配点404020000100