建築法規Ⅱ

科目基礎情報

学校 呉工業高等専門学校 開講年度 令和05年度 (2023年度)
授業科目 建築法規Ⅱ
科目番号 0213 科目区分 専門 / 選択必修
授業形態 講義 単位の種別と単位数 学修単位: 2
開設学科 建築学科 対象学年 5
開設期 後期 週時間数 2
教科書/教材 建築法規(実教出版),建築関係法令集令和5年度版(総合資格学院),1級建築士スピード学習帳2023(エクスナレッジ)
担当教員 篠部 裕

到達目標

1.法令集の相互関係法令の検索方法を理解し,関係法令を法令集から検索できること。
2.法令集に記述された内容を理解し,法令の目的と要点を説明できること。
3.法令条文内の規制・緩和の意味を理解し,その利用方法を説明できること。

ルーブリック

理想的な到達レベルの目安標準的な到達レベルの目安未到達レベルの目安
評価項目1法令集の相互関係法令の検索方法を適切に理解し,関係法令を法令集から適切に検索できる法令集の相互関係法令の検索方法を理解し,関係法令を法令集から検索できる法令集の相互関係法令の検索方法を理解できず,また,関係法令を法令集から検索できない
評価項目2法令集に記述された内容を適切に理解し,法令の目的と要点を詳細に説明できる法令集に記述された内容を理解し,法令の目的と要点を説明できる法令集に記述された内容を理解できず,また,法令の目的と要点を説明できない
評価項目3法令条文内の規制・緩和の意味を適切に理解し,その利用方法を詳細に説明できる法令条文内の規制・緩和の意味を理解し,その利用方法を説明できる法令条文内の規制・緩和の意味を理解できず,また,その利用方法を説明できない

学科の到達目標項目との関係

教育方法等

概要:
建築基準法を基準とした、関係法令の引用方法と内容を理解し、基礎知識を身につける。本授業は、将来の資格取得の目標である1級建築士法規試験の合格程度の専門知識の習得を目標とし、建築関連業務に関係する科目である。
授業の進め方・方法:
教科書による講義を基本とし、1級建築士法令過去問題(1級建築士スピード学習帳)を基に演習や小テストを実施する。
本科目は学修単位科目のため60時間の自学自習が必要であり,各回の授業の事前・事後学習以外にも自学自習を促すための小テストや演習課題(学修レポート)を適宜、実施する。定期試験を中間試験、期末試験をそれぞれ実施する。定期試験を中間試験、期末試験をそれぞれ実施する。
注意点:
定期試験では、使用法令集の持込を許可する。
成績評価の割合については,この科目シラバスの最下部にある「評価割合」の欄を参照すること。この欄にある「総合評価割合」の「合計」100%のうち60%以上達成すれば合格となる。

授業の属性・履修上の区分

アクティブラーニング
ICT 利用
遠隔授業対応
実務経験のある教員による授業

授業計画

授業内容 週ごとの到達目標
後期
3rdQ
1週 第3章 良好な都市環境をつくための規定 土地利用(都市計画法)に関する規定について説明できる.
2週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
土地利用(用途地域)に関する規定について説明できる.
3週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
土地利用(防火・準防火地域)に関する規定について説明できる.
4週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
道路と敷地に関する規定について説明できる.
5週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
密度(建ぺい率)に関する規定について説明できる.
6週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
密度(容積率)に関する規定について説明できる.
7週 第3章 良好な都市環境をつくための規定
形態(絶対高さ)に関する規定について説明できる.
8週 中間試験
中間試験までの学習内容の理解している.
4thQ
9週 答案返却・解答説明
第3章 良好な都市環境をつくための規定
形態(斜線制限)に関する規定について説明できる.
10週 第3章 良好な都市環境をつくための規定 形態(斜線制限)に関する規定について説明できる.
11週 第3章 良好な都市環境をつくための規定 形態(日影規制)に関する規定について説明できる.
12週 第4章 手続きなどの規定 着工前や工事中の手続きに関する規定について説明できる.
13週 第5章 各種の関係規定 設計と工事の段階に関する規定(建築士法、建設業法)について説明できる.
14週 第5章 各種の関係規定 その他の法規(バリアフリー法、建築物省エネ法)について説明できる.
15週 期末試験
期末試験までの学習内容を理解している
16週 答案返却・解答説明

モデルコアカリキュラムの学習内容と到達目標

分類分野学習内容学習内容の到達目標到達レベル授業週
専門的能力分野別の専門工学建築系分野施工・法規建築基準法で定める道路と敷地について説明できる。4
用途地域について説明できる。4
容積率・建ぺい率について説明できる。4
高さ制限について説明できる。4
防火地域について説明できる。4
確認と許可について説明できる。4
建築基準法に関連する法律関係(例えば都市計画法、消防法、ハートビル法、品確法、建築士法、建設業法、労働安全衛生規則など)の法令を探すことができる。4

評価割合

試験発表相互評価態度演習課題その他合計
総合評価割合70000300100
基礎的能力3500015050
専門的能力3500015050
分野横断的能力0000000