練習船実習Ⅰ

科目基礎情報

学校 モデルコア高専5 開講年度 平成29年度 (2017年度)
授業科目 練習船実習Ⅰ
科目番号 0027 科目区分 専門 / 必修
授業形態 実験・実習 単位の種別と単位数 : 1
開設学科 商船学科 対象学年 1
開設期 通年 週時間数 1
教科書/教材 鳥羽丸実習ノート  適宜、作成資料を配布
担当教員

到達目標

1.実船による実習と船内生活の体験を通じて、船舶の運航に必要な基礎的な技術・知識を養い、また、船員の職務・習慣を認識することを目標とする。
2.実習は、座学で学んだ内容を実践で実習して体得することを目標とする。
3.船舶の運航に必要な技術を習得し、航海士・機関士として船舶を運航するために必要な知識を確実に身に付ける。

ルーブリック

理想的な到達レベルの目安標準的な到達レベルの目安未到達レベルの目安
評価項目1船内生活を通じて、基礎的な技術・知識・船員の職務・習慣を十分理解し説明できる。基礎的な技術・知識・船員の職務・習慣を理解できる。基礎的な技術・知識・船員の職務・習慣を理解できず、説明できない。
評価項目2座学での内容を十分理解し実習中に行うことができる。座学での内容を理解できるが実習中に行うまでは、できない。座学での内容を理解できない。
評価項目3実習内での作業を率先して行い、技術や知識を習得できる。実習内での作業を行い、技術や知識を、ある程度理解できる。実習内での作業を行うが、技術や知識を、理解できない。

学科の到達目標項目との関係

教育方法等

概要:
先ず、慣海性を養う。船上実習や座学を行うことで、船舶の運航に必要な基礎的な技術・知識を身に付け、船舶職員として要求される船内の安全維持と災害防止等を理解する。
授業の進め方・方法:
座学と現場実習を班分けして進め、実習は安全に留意し、時間の厳守、船内秩序維持のための数々の習慣を守る。乗船実習終了後、一週間の期限で実習に関連した課題を提出させる。下船試験を実施する場合は課題の提出はなし。
注意点:
前回までに実施した実習内容は、すべて体得していることを前提として実習を行うので、前回までの実習内容は必ず復習しておくこと。
評価は、レポート、下船試験および出席(乗船)等を総合して評価し60点以上を合格とする。病欠等やむをえない事由で乗船できなかった場合は、補講を行い、可能な限り乗船実習に替える。

授業計画

授業内容 週ごとの到達目標
前期
1stQ
1週 船舶要務 船内要務、運航概要、乗組員の管理及び訓練の理解
2週 当直実習1 船橋当直法、停泊当直法の理解、海上衝突予防法、海上交通安全法、港則法の概要の理解
3週 当直実習2 機関当直法、機関運転法、軸系及びプロペラ運転法、発電機及び発電機運転法、各補機運転法の理解
4週 運用実習 船舶の構造、設備、復原性及び損傷制御、出入港法、操船法、投抜錨法、保守、整備法、甲板機器の取り扱い、性能測定の理解
5週 航海実習 航海計器、潮汐及び海流、地文航法、天文航法、電波航法、航海計画の概要の理解
6週 機関管理 機関要目、機器、装置の性能検査、機関整備法、機関要務の理解
7週 保安応急法 非常措置、環境汚染の防止、救命実習、損傷制御、応急運転法、船内作業の安全の理解
8週
2ndQ
9週
10週
11週
12週
13週
14週
15週
16週
後期
3rdQ
1週 船舶要務 船内要務、運航概要、乗組員の管理及び訓練の理解
2週 当直実習1 船橋当直法、停泊当直法の理解、海上衝突予防法、海上交通安全法、港則法の概要の理解
3週 当直実習2 機関当直法、機関運転法、軸系及びプロペラ運転法、発電機及び発電機運転法、各補機運転法の理解
4週 運用実習 船舶の構造、設備、復原性及び損傷制御、出入港法、操船法、投抜錨法、保守、整備法、甲板機器の取り扱い、性能測定の理解
5週 航海実習 航海計器、潮汐及び海流、地文航法、天文航法、電波航法、航海計画の概要の理解
6週 機関管理 機関要目、機器、装置の性能検査、機関整備法、機関要務の理解
7週 保安応急法 非常措置、環境汚染の防止、救命実習、損傷制御、応急運転法、船内作業の安全の理解
8週
4thQ
9週
10週
11週
12週
13週
14週
15週
16週

評価割合

試験発表相互評価態度ポートフォリオ乗船・実技等合計
総合評価割合00030070100
基礎的能力0002006080
専門的能力0001001020
分野横断的能力0000000